転職活動の期間はどれくらい？長引く理由と区切り方

先に3行で

期間は3つの段階に分けて見積もる

「転職活動は何か月かかるか」という問いに、全員に当てはまる答えはありません。職種、地域、年齢、応募数、在職中かどうかで大きく変わります。平均の数字を目安にするより、自分の活動を3つの段階に分けて見積もるほうが実用的です。

在職中の場合、内定が出てもすぐには入社できません。退職の申し出から退職日までの期間は、まず就業規則を確認します。この期間を見込まずに「◯月までに転職したい」と考えると、計画がずれます。段階ごとの進め方は転職活動の進め方を参照してください。

長引いている活動を振り返ると、原因はだいたい次のどれかに当てはまります。

「本当に行きたい会社だけに応募する」方針は悪くありませんが、1社ずつ結果を待つと、それだけで時間がかかります。書類選考や面接は、どれだけ準備しても通らないことがあります。数社を並行して進めるほうが、日程もまとめやすくなります。

年収・勤務地・職種・働き方・休日など、すべてを「譲れない」にすると、当てはまる求人がほとんど残りません。条件に「譲れない」「できれば」「こだわらない」の優先順位をつけ直します。

書類で落ちる理由は、経歴と求人の要件が合っていない場合と、職務経歴書の書き方の問題の場合があります。見直し方は書類選考に通らないときの見直し方で解説しています。

一次面接は通るが最終で落ちる、逆に一次で落ち続けるなど、つまずく段階がそろっているなら、その段階で聞かれる内容に弱点があります。面接のあとに「聞かれた質問」「答えた内容」「答えに詰まったところ」を記録しておくと、原因を特定できます。

スカウトやエージェントからの紹介を待つだけの状態が続くと、活動はほとんど進みません。紹介が少ないなら自分で検索して応募する、エージェントを追加するなど、窓口を増やします。併用の考え方は転職エージェントは何社登録する？を参照してください。

同じ転職活動でも、在職中か退職後かで、期間の意味が変わります。

在職中：収入は続くため、期間が延びても生活への影響は小さい一方、仕事と並行するため選考のペースが落ちやすい。面接に使える時間を先に確保できるかが期間を左右する。
退職後：平日の面接にも対応しやすく、選考のペースは上げやすい一方、期間がそのまま収入のない期間になる。生活費の残りが、区切りを決める一番の材料になる。

どちらが合うかの判断は在職中と退職後、どちらで転職活動するかで比べています。退職後に活動している場合、面接で「退職してから今まで何をしていたか」を聞かれることがあるため、学習や資格の勉強など、期間中に取り組んだことを記録しておくと説明しやすくなります。

活動を始めるときに、次の2つを決めておきます。

区切りがないと、「もう少し待てば良い求人が出るかもしれない」と考えて、活動がずるずると続きます。在職中の場合、長引くほど仕事との両立の負担が積み重なり、面接の準備の質も下がりがちです。

注意

退職後に活動している場合は、生活費と、失業保険（基本手当）を受け取れる期間も区切りの判断材料になります。受給の条件や期間は人によって違うため、失業保険（基本手当）の受給条件と手続きの流れを読んだうえで、住所地を管轄するハローワークで確認してください。

区切りの日が来たら、次の項目を数字で確認します。

確認リスト

応募数が少なければ応募を増やす、書類の通過が少なければ書類を直す、面接で落ちるなら面接の準備を変える、というように、数字を見れば次の手が決まります。