未経験職種への転職｜年齢と準備の現実

年齢によって何が変わるか

未経験の職種への転職は、年齢にかかわらず挑戦できます。ただし、年齢によって応募できる求人の性質が変わることは知っておく必要があります。

募集・採用での年齢制限は原則として禁止されています。例外の一つに、長期勤続によるキャリア形成を図る観点から若年者等を期間の定めのない雇用で募集する場合があり、この場合は対象者の職業経験を不問とすることなどが要件です。厚生労働省のリーフレットでは、ここでいう「若年者等」は基本的に35歳未満を想定しているものの、必ずしも35歳未満に限られない、と説明されています（厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」および同ページのリーフレット、2026年9月時点）。

つまり、経験を問わずに育てる前提の求人は、若い人を主な対象にしたものが出やすい仕組みになっています。年齢が上がるほど、「今の経験の何が新しい職種で使えるか」を示すことが重要になります。

「使える経験」と「足りない知識」を分ける

未経験の職種でも、今までの仕事の経験がすべて無駄になるわけではありません。キャリアの棚卸しで書き出した経験を、次の2つに分けます。

「使える経験」は職務経歴書と面接で具体的に示し、「足りない知識」はどう補うか（補っているか）を説明します。足りない知識について、すでに学び始めていることを示せると、準備の本気度が伝わります。

近い職種から段階的に移る道

いきなり遠い職種に移るのが難しい場合は、今の職種と新しい職種の中間にある仕事を経由する方法があります。

• 同じ業界で職種を変える：業界知識を生かしながら、新しい職種の経験を積む（例：飲食店の店長から、飲食業界向けの営業へ）
• 同じ職種で業界を変える：職種の経験を生かしながら、行きたい業界に入る（例：メーカーの経理から、IT企業の経理へ）
• 社内で異動する：今の会社で希望の職種に近い部署に移れないかを確認する

一度に「業界も職種も」変えるより、どちらか一方ずつ変えるほうが、使える経験を示しやすくなります。

学び直しに使える公的な制度

足りない知識を補う方法として、公的な制度も確認しておきます。いずれも対象になるかどうかは条件があるため、利用を考えたらハローワークで相談してください。

ハロートレーニング（公的職業訓練）

離職者向けの公共職業訓練は、主に雇用保険を受給している求職者が対象で、受講料は無料（テキスト代などは自己負担）です。雇用保険を受給できない求職者向けには求職者支援訓練があり、こちらも受講料は無料（テキスト代などは自己負担）です。どちらも申込先はハローワークです（厚生労働省「ハロートレーニング（離職者訓練・求職者支援訓練）」、2026年9月時点）。

教育訓練給付金

在職中でも利用できる制度として、厚生労働大臣が指定する講座を受講した場合に、受講費用の一部が支給される教育訓練給付金があります。専門実践教育訓練・特定一般教育訓練・一般教育訓練の3種類があり、雇用保険の加入期間などの条件があります。対象講座は「厚生労働大臣指定教育訓練講座検索システム」で探せます（ハローワークインターネットサービス「教育訓練給付金」、2026年9月時点）。

条件が下がる可能性も含めて判断する

未経験の職種に移ると、その職種では経験の浅い立場からのスタートになるため、年収や役職が今より下がることがあります。応募する前に、次の点を確認しておきます。

年収が下がる転職を受けるかどうかの判断基準は年収が下がる転職を受けるかの判断基準で詳しく扱っています。20代で経験が浅い場合は20代・第二新卒の転職も参考にしてください。

次にやること

• 今の経験を「使える経験」と「足りない知識」の表に分ける
• 足りない知識を補う方法（独学・講座・公的な訓練）を1つ選び、始める
• 同じ業界で職種を変える、同じ職種で業界を変える、の2つの道も候補に入れて求人を探す
• 公的な訓練や給付金を使いたい場合は、住所地を管轄するハローワークで対象になるかを確認する